HCL Sametime: 仕事用のビデオおよびチャットプラットフォームは安全か?

2020/8/13 - 読み終える時間: ~1 分

オンラインミーティングのデプロイメント (プライベートクラウドとオンプレ) には選択肢がある方がよいと HCL Software は考えています。それについて書かれた英語版ブログの記事 Are Work Video and Chat Platforms Safe? How Virtual Meetings Can Become Very Real Headaches の日本語版です。


仕事用のビデオおよびチャットプラットフォームは安全か?仮想会議が、極めて現実的に起こりうる頭痛の種になる可能性について

2020年7月16日

著者: Rebecca Bauer / HCL

画像の説明

バーチャルワークスペースは、今やビジネスコミュニケーションの一般的な機能です。安全なデジタル環境の中でチームがつながり、革新する力を提供するために、安全なビデオおよびチャットプラットフォームを持つことは非常に重要です。しかし、これらのツールはどれくらい安全で、企業の従業員と全体的なオペレーションにとって安全性はどれくらい重要なのでしょうか?

エクスペリエンスプラットフォームが必要な理由

企業のあらゆるコミュニケーションをサポートするスマートで柔軟性のあるプラットフォームを持つことは絶対に重要です。現代の企業は、あらゆるデバイスを使ってどこでもコミュニケーションができるツールをチームに提供しなければなりません。コロナウイルスの大流行が、今後も確実に続くであろうビジネストレンドにスポットライトを当てるならば、それはオンライン会議とデジタルオフィスの劇的な増加です。

ビデオ会議、バーチャルスタッフミーティング、リモートチェックイン、Web ベースのチャットなどが目立たない職場に戻ることはできません。 最新のエンタープライズソフトウェアの利点は多く、重要です。問題は、ビデオやチャットツールを最適化するかどうかではなく、どのように安全かつ効果的に行うかということです。

コミュニケーションが安全でない場合、リスクがある

最近の会議に関するセキュリティ侵害は、バーチャル会議が適切に保護されていないと、致命的な失敗につながることを証明しています。 個人情報が共有されたり、会議が外部から乗っ取られたり、機密データが盗まれたり、時間やお金、組織の評判が台無しになったりする可能性があります。このような混乱は、オンライン授業、地方自治体の会議、宗教的な集会など、さまざまな仮想空間を悩ませており、FBIの警告を受け、その過程でセキュリティの問題がクローズアップされています。

Zoom の場合は、「Zoombing」と呼ばれる数々の事例が、同社のソフトウェアとプライバシー保護に関するメッセージの両方の穴を露呈し、これまでの同社の驚異的な成長を物語ってきたものをへこませた。

企業にとって、リスクの範囲は個人のプライバシーにとどまらず、透明性とコンプライアンスが求められる業界に提供できるサービスのレベルにも影響を与えます。ビデオとチャットプラットフォームの選択には、間違いの余地はありません。

データ・セキュリティ・ソリューション

ビデオとチャット機能は、適切に保護されていれば安全です。それは、企業のニーズに合った適切な暗号化から始まります。多くのチャットや通信サービスは、メッセージの送信者と受信者だけが読むことができるエンドツーエンドの暗号化を使用しており、会議やチャットデータを記録、アーカイブ、または監査する必要がない組織に人気があります。

金融および政府のクライアントを扱うものを含む企業のために、セキュリティ基準や規制へのコンプライアンスを維持するための追加の要件があります。チャットアプリやビデオメッセージングを含むすべての電子通信をアーカイブする機能は、マイナーなセキュリティ機能ではありません。それは法律で義務付けられています。これを怠ると、多額の罰金、法的な影響、および回復不能な風評被害を意味することがあります。

この追加された責任というレイヤーは、任意のエンタープライズ暗号化のアーカイブと監査可能な能力を非常に重要なものにしました。セキュリティ上のニーズだけでなく、サービスを提供する業界の規制上のニーズを満たす暗号化の種類がバンドルされている安全なビデオおよびチャットプラットフォームが必要です。

だから、ビデオ会議やチャットは安全でしょうか?答えは「はい、強固なセキュリティと監査可能性を備えたコミュニケーションツールを選択する限り、安全です」。業界標準に準拠した安全なミーティングに参加してみてはいかがでしょうか。Sametime (日本語) に参加してみてください。

About

HCL Japan の Software 部門の複数担当者で HCL Software 全般について記しています。